生成AIの出現により約4割の採用担当者が「エンジニアに求めるスキルが変化した」と回答

生成AI時代における、IT人材の採用動向と働き方に関する調査

「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテック株式会社 ( https://levtech.jp/ ) は、IT人材を採用する企業担当者1000名とIT人材3000名に調査を実施し、「レバテックIT人材白書2025」を作成しました。本リリースでは一部を抜粋し、お知らせいたします。

▼白書全文はこちらよりご覧いただけます。
https://levtech.jp/files/doc/levtech_research_2025.pdf

生成AIの出現により、約4割の採用担当者が「求めるスキルが変化した」と回答

　生成AI出現前と比較し、エンジニアに求めるスキルが変化したと回答した採用担当者は4割を超えました。

より重要になったと感じるスキルは「コミュニケーションスキル（48.3％）」が最も多く、ついで「プロンプトのスキル*1（38.5％）」「ピープルマネジメントスキル（29.8％）」と続きます。一方、以前ほど重要でなくなったと感じるスキルは「プログラミングスキル（26.0％）」「資料作成スキル（24.6％）」「予算管理スキル（21.6％）」となりました。

生成AIが普及し業務の効率化が進む中、エンジニアに求められるスキルも時代とともに変わりつつあることがうかがえます。

*1　プロンプトのスキル：生成AIに対して指示をするスキル

「業務で生成AI活用」4割超え、ChatGPTの利用率は85.7%

　業務での活用状況について、生成AIを実際に業務で利用した経験がある人が4割を超えていることが分かりました。よく使用されているものとしては、「ChatGPT（85.7%）」が8割超えと圧倒的シェアを占め、ついで「Microsoft 365 Copilot（37.7%） 」「Gemini（19.8%）」と続きます。

生成AI導入により過半数が業務の効率化を実感、「コーディング」への活用が最多

　生成AIの活用方法としては、「実装（コーディング）（33.2%）」「開発以外の業務改善（31.3%）」「提案／営業（文章作成・要約）（26.8%）」が上位にランクインしました。その他、「テスト（テストケース作成）（15.2%）」「提案／営業（企画）（14.5%）」でも活用が見られ、幅広い業務で利用されていることが分かります。

また、現職で生成AIが導入されていると答えた人のうち、過半数が「業務が効率化された（54.3%）」と回答する結果となりました。生成AIの活用によって作業時間の短縮や業務プロセスの見直しが進み、生産性向上に繋がっていることがうかがえます。

約7割のIT人材が生成AIにポジティブな印象、悪用や情報漏洩への懸念も

　生成AIに対するイメージについては、約7割のIT人材が「ポジティブ」または「どちらかというとポジティブ」と回答しました。主な理由としては「業務の効率化が期待できるから（51.8%）」が最も多く、ついで「業界の成長と発展が期待できるから （41.1%）」「新たなプロダクトが生み出しやすくなるから （35.4%） 」と続きます。

一方、約3割はネガティブなイメージを持っており、「ディープフェイクの悪用リスク（36.5%）」「情報漏洩リスク（31.8%）」「権利侵害のリスク（28.5%）」といった懸念の声も見受けられました。

＜代表執行役社長 髙橋からのコメント＞

　生成AI時代の到来により、エンジニアをはじめとするIT人材に求められるスキルや業務のあり方が大きく変化しています。特に、コミュニケーションスキルをはじめとしたヒューマンスキルの重要性が高まる一方で、従来のプログラミングスキルや資料作成スキルの優先度は相対的に低くなりつつあることが明らかになりました。

さらに、業務で生成AIを利用した経験がある人材は約4割にのぼり、コーディングや文章作成など、多岐にわたる業務での活用が進んでいます。過半数が生成AIの導入により「業務が効率化した」と回答しており、工数削減やプロセスの自動化が作業時間の短縮や業務改善に寄与していることがうかがえます。

生成AIの活用は、企業全体の競争力を左右する重要な要素となりつつあります。業務効率化や生産性向上が期待される一方で、新たなスキルの習得やリスク対策も重要です。企業は競争優位性を確保し、企業としてのさらなる成長を実現するため、生成AIを自社の事業やサービスにどのように活かせるか検討を進めていく必要があるといえるでしょう。

＜調査概要＞
調査年月：2024年11月22日～2024年11月29日
調査方法：インターネット調査
調査主体：レバテック株式会社
実査委託先：GMOリサーチ&AI株式会社

企業側調査
＜有効回答数＞1000s
＜調査対象＞IT人材を採用する企業担当者

人材側調査
＜有効回答数＞3000s
＜調査対象＞20歳～59歳 IT人材