• TOP
  • RESEARCH
  • 「レバテックIT人材白書2024」を公開

「レバテックIT人材白書2024」を公開

IT人材の獲得競争が激化、未経験エンジニア採用への注目が高まる

  • 大型調査
  • 正社員転職

「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテック株式会社 ( https://levtech.jp/ ) は、IT人材を採用する企業担当者1000名とIT人材3139名に調査を行い、「レバテックIT人材白書2024」を作成いたしました。本リリースでは一部を抜粋し、お知らせいたします。

タイトル

SHARE

  • X
  • Facebook

▼白書全文はこちらよりダウンロードが可能です。
https://leverages.jp/news/2024/0125/3943/

IT人材の採用人数・予算が昨年度比で増加傾向、エンジニア採用における課題も浮き彫りに

 今年度のIT人材の採用人数について、昨年度と比較して「増加した」と回答したのは全体の約4割でした。採用予算についても、約3割が「増加した(29.7%)」と回答し、転職市場におけるIT人材の需要は依然として高いことが明らかになりました。

 エンジニア採用における課題としては、「他社との差別化(36.8%)」が最も多く、「自社の認知向上 (36.0%)」、「要件に合致した人材の応募意思獲得(32.9%)」と続きます。

 IT人材の獲得競争が激化している状況下で、母集団形成や採用対象者の意向獲得に課題を抱える企業が多いようです。

未経験エンジニアの採用状況、約7割が「採用中」または「検討中」と回答

 エンジニア未経験者の採用状況については、「採用している(41.2%)」「検討中(29.8%)」という結果になりました。

 未経験者採用を開始した理由を聞いたところ、「経験者採用が難しくなっているから(47.6%)」が1位となり、経験者採用だけでは必要な人的リソースが確保できず、エンジニアの未経験者採用に目を向ける企業が多いことが分かります。

 エンジニア不足が続くIT業界において、即戦力人材の採用は今後ますます困難になっていくことが予想されます。IT人材不足に悩む企業は、IT人材を育成する体制を自社内で整えながら、未経験者採用も視野に入れていくことも有効だといえるでしょう。

エンジニア経験者の約2割が他職種からの転向。前職は「販売」や「営業」が多い傾向に

 現在の職種に関わらず、これまでにエンジニア(SE、プログラマー)として働いた経験があると回答した方のうち、約2割は他の職種からエンジニアに転向していることが分かります。

 エンジニアになる前の職種を聞いたところ、「販売やサービス職(22.3%)」が最も多く、ついで「営業(20.3%)」「事務関連職(18.8%)」となりました。前職で培ったコミュニケーションスキルや顧客折衝経験を活かしてキャリアチェンジをしている人も多いことが伺えます。

企業で働くIT人材の約3人に1人が「転職検討中」と回答、フリーランス・副業も視野に

 企業で働くIT人材*1に現在の転職意欲について質問したところ、「転職活動を始めている」と回答した人は 5.9%だったものの、「転職を検討している」と回答した人は3割を超え、約3人に1人が転職検討中であることが明らかになりました。

 今後の働き方については、現在フリーランスとして働いていない人のうち約4人に1人がフリーランスに興味があると回答し、半数以上が副業に興味を持っていると回答しました。自由な働き方の実現や収入アップの手段として、フリーランスや副業の選択肢を視野に入れている人もいるようです。

*1 現在の雇用形態が正社員・契約社員 ・パート/アルバイトと回答した方 


<代表執行役社長 髙橋悠人からのコメント>

 今回のIT人材白書では、約4割のIT人材採用担当者が、昨年度と比較して採用人数を「増加した」と回答し、IT人材の需要は依然として高いことが明らかになりました。「経験者採用が難しくなっている」という理由でエンジニアの未経験者採用に注目する企業も多いことから、IT人材の獲得に苦戦している企業が多い実態がわかります。

 一方、IT人材に関しては、働き方の選択肢が広がっていることが見て取れます。フリーランスや副業を視野に入れている人も多くいることが明らかになったほか、企業で働くIT人材の約3人に1人が現在転職を検討していることから、転職が当たり前になりつつあると言えます。IT人材獲得に悩む企業においても、フリーランス・副業人材の活用や未経験エンジニアの採用など、人材確保の手段を広げていく必要があると言えるでしょう。

 また、日本経済を成長させていくためには、国内のIT人材不足という問題に改めて向き合う必要があると考えます。その解決のためには、リスキリングの機会の提供などを通した「人への投資」だけでなく、成長分野への円滑な労働移動の促進を目的として、官民が協力体制を築いていくことも重要になるのではないでしょうか。

<調査概要>
調査年月:2023年11月2日~2023年11月10日
調査方法:インターネット調査
調査主体:レバテック株式会社
実査委託先:GMOリサーチ株式会社

企業側調査
<有効回答数>1000s
<調査対象>IT人材を採用する企業担当者

IT人材側調査
<有効回答数>3139s
<調査対象>20歳~59歳 男女


SHARE

  • X
  • Facebook

contact contact

私たちが信じるITの力は、
まだまだ、こんなものじゃない