常駐型フリーランスエンジニアのリモート対応、新型コロナウイルス以前よりも増加

2020年以降のリモート案件に関する調査

レバテック株式会社が運営するITエンジニア・クリエイター専門エージェント レバテック (https://levtech.jp/)は、2020年に発生したフリーランス案件を基に､リモートワークの実施状況を調査いたしました｡

2020年12月時点ではフリーランス案件の約7割がリモートワーク可

新型コロナウイルス感染症の影響を受け､2020年4月7日に7都府県を対象とし､その後4月16日に全国を対象に行われた緊急事態宣言が行われました｡そうした動きを受け､4月、5月ごろからレバテックフリーランスの保有するフリーランス案件も､リモートワークを許可する企業の割合が増加傾向にあることがわかりました｡

「リモートワーク可」の詳細は案件企業によって異なり､「商談からフルリモート」というケースもあれば､「参画してから一定期間はオフィスで作業､その後はリモート」「週1､2日はオフィス､残りはリモート」「月1日の定例ミーティング以外はリモート」といったように､部分的にオフィス作業とリモートワークを使い分ける企業も見られます｡

リモート可の割合が高いのはWeb系案件

プログラミング言語別の案件で見ると､上位3つは「Go言語 : 86.5%」「Ruby : 81.6%」「Python : 78.1%」という結果になりました｡それに続く言語も､いわゆるWeb系言語の方がリモートワーク率が高い傾向にあります｡Webアプリケーション開発の案件は､物理的成約を受けにくいためリモート可の割合が高いことがわかりました。

対照的なのがC言語で､組み込み開発で採用される言語のひとつです｡組み込み開発では実機やテスターなどが現場にしかないなど､リモートワークが難しいケースもあり､数値にもそうした事情が反映されています｡

他にも､業務系システム､金融機関や官公庁のシステム開発などでは､セキュリティの観点からコードやデータの持ち出し・外部アクセスを禁じているケースがあります｡そうした案件で採用されやすいJavaやCOBOL､.net言語などはリモートワーク率が低めになっています｡

インフラ案件も似たような傾向が見られます｡クラウド案件は物理的成約を受けにくいことに加え､Web系企業の案件であることが多く､企業としてもリモートワークに柔軟に対応しているケースが多いようです｡

反対にクラウド以外のインフラカテゴリの案件の場合､例えばサーバーがデータセンターにあり実地で対応せざるを得ないといったように､物理的成約からリモートワークが難しいこともあります｡同カテゴリの場合､金融機関や官公庁などの硬いシステムに関わるSIer案件も多く､言語の箇所で触れた理由からリモートワーク可の割合がやや下がっています｡

稼働者の77%がフルリモート環境で稼働

前述した企業側の案件事情とは別に､実際に参画している稼働者の実情をみてみると､2021年2月時点では､レバテックフリーランスの稼働者の77%がフルリモートで稼働しており､一部リモートの数値も含めると､全体の85%がリモートワークで稼働しているという結果になりました｡案件全体の割合よりも数値が高いことから､リモートワーク可能な案件に複数のエンジニアが参画していることを表しています｡

レバテックに限らず世間的にリモートワークの実践が進む中､エンジニアもリモートワークを選択できる企業､案件を求める声が高まっています｡リモートワークを実施する期間について「コロナ禍での状況ではリモートワークで､その後は様子を見ながら」という企業の声もありますが､エンジニアへの訴求を踏まえ､リモートワークへ柔軟な姿勢を見せるケースが出てきています｡

記事版はこちら |【2020年】リモート案件に関する調査｜レバテック
https://freelance.levtech.jp/guide/detail/1350/

調査概要
調査対象：「レバテックフリーランス」の新規業務委託案件データ
調査期間：2020年1月1日～2020年12月31日
※レバテックフリーランスの稼働者のデータは2021年2月時点の数値を掲載