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新卒エンジニア採用、約3割が開始時期を「前倒し」、長期化による現場社員の負担も

26卒エンジニアの採用実態調査

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レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア専門新卒向け就職支援エージェント、レバテックルーキー( https://rookie.levtech.jp/ )は、新卒エンジニアの採用担当者241名を対象に、2026年3月卒業予定者の採用実態に関する調査を実施しました。

本文はこちらからもご覧いただけます
https://levtech.jp/partner/guide/research/detail/341/

約4割の新卒採用担当者が採用人数を「増加した」と回答、依然として新卒エンジニアの採用活動は難航

 今年度の新卒エンジニアの採用人数について、約4割の新卒採用担当者が昨年度と比較して「増加した(36.9%)」と回答しました。企業規模別で見ると、一般的に大企業と定義される従業員数1,000人以上の企業では約半数が「増加した(48.8%)」と回答し、大企業を中心に採用の拡充の動きが見られることがわかります。

2026年卒業予定のエンジニアの採用目標人数の達成度について、「下回った」もしくは「下回る予定」*1と回答した担当者は全体の32%でした。25卒のエンジニア採用に関する調査*2でも、「約4割が採用目標人数を達成できていない」状況が明らかになっており、新卒採用活動は依然として難航していることが分かります。

*1 下回るもしくは下回る予定の合計:「エントリー目標は上回ったが、採用人数を下回った/下回る予定だ(19.1%)」と「エントリー目標も下回ったもしくは下回る予定で、採用人数も下回る予定だ(12.9%)」の合計

*2 2024年9月発表「新卒エンジニアの就活・採用実態調査」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000682.000010591.html

採用開始時期が「昨年度より早くなった」と回答した担当者は3割超え

 昨年度と比較して採用開始時期が「早くなった(34.9%)」と回答した企業は約35%でした。早期化した時期については「1ヶ月以上~2ヶ月未満(39.3%)」が最も多い結果となりました。

早期化した理由として「優秀な人材に出会うため(64.3%)」が過半数を超えました。レバテックの調査では、26卒エンジニア職志望学生のうち約8割が、就活解禁日前に就職活動を開始しています*3。こうした学生の動きに合わせて採用活動の開始時期を前倒しすることで、優秀な人材の確保を図っているのではないでしょうか。

*3 2025年3月発表 「2026年卒就活意識・実態調査」
https://levtech.jp/files/doc/LTR_research_2026.pdf 

採用の長期化により増えた負担は「現場社員による内定者向け面談」が最多

 採用活動を行う期間について、約4割の採用担当者が昨年度と比較して「長期化した/長期化する見込み(37.8%)」と回答しました。

長期化によって増えた負担としては「内定者向けの現場社員の面談の増加(56.0%)」や「求人媒体の費用の増加(38.5%)」が上位に挙がっています。採用活動の長期化は費用面での負担の増加だけでなく、現場社員のコア業務へも影響を与えている可能性が示唆されます。

採用担当者の約3人に1人は内定辞退率が増加と回答、面接官の質向上に取り組む企業も

 昨年度と比較して内定辞退率が「増加した/増加する見込み(31.1%)」と回答した採用担当者は約3割でした。企業規模別に見ると、1,000人以上の従業員がいる大企業では約4割が「増加した/増加する見込み(36.8%)」と回答しており、1,000人未満の企業と比較しても11.8pt高い数値となっています。

内定辞退を防ぐための取り組みとしては「内定者懇親会の実施(47.7%)」や「面接官の質の向上*4(43.6%)」が挙げられました。内定後のフォローにとどまらず、選考プロセスの段階から候補者の意向醸成に取り組む企業が増えていることがうかがえます。

*4 面接官への研修実施や注意点の伝達など

〈執行役社長泉澤のコメント〉

 今回の調査結果から、新卒採用市場におけるIT人材の獲得競争の激化が改めて浮き彫りになりました。採用人数の増加を目指す企業が増える一方で、採用目標の未達成や内定辞退率の増加といった問題に直面する企業も存在しています。

こうした状況の中で、約4割の企業が採用開始時期が早まったと回答するなど、早期化の動きが加速しています。同時に採用期間も長期化しており、長期化による採用コストの増大に加え、現場社員が内定者向け面談に時間を割かれるなど、現場社員のコア業務へも影響を与えている可能性も示唆されます。現場社員の負担にも配慮しつつ、採用部署と現場社員の連携を強化し、面接の質向上やターゲット層に合わせた採用開始時期の見極めといった、効率的かつ効果的な採用活動がより一層必要となるでしょう。

<調査概要>
調査対象:新卒エンジニア採用において選定や最終決裁をする立場にある担当者241名
調査年月:2025年4月24日~2025年4月28日
有効回答数:241名
調査方法:インターネット調査
調査主体:レバテック株式会社
実査委託先:GMOリサーチ&AI株式会社


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まだまだ、こんなものじゃない