新卒エンジニア採用を実施する企業の約4割が、25卒の採用目標に届かず

新卒エンジニアの就活・採用実態調査

レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア専門新卒向け就職支援エージェント、
レバテックルーキー（ https://rookie.levtech.jp/ )は、新卒エンジニアの採用担当者120名と25年卒業予定のエンジニア志望学生110名を対象に、就活・採用実態に関する調査を実施しました。

本文はこちらからもご覧いただけます。
https://levtech.jp/partner/guide/research/detail/289

新卒エンジニア採用を実施する企業の約35％が25卒の採用人数目標を達成できず

　新卒エンジニア採用を実施している企業のうち、約8割の担当者が「新卒エンジニアの採用に注力している」と回答しました。

　新卒エンジニア採用に注力する理由は「中途の即戦力採用が難しくなっているから（52.5％）」が最も多く、「社内に教育体制が整っているから（48.5％）」と続きます。

　25年卒業予定のエンジニアの採用目標人数の達成度について、「下回った」もしくは「下回る予定」*1と回答した担当者は全体の35.0%でした。また、約37％が「採用目標人数は達成したものの、当初予定していたエントリー目標数を下回った」と回答しており、新卒のエンジニア採用に苦戦する企業が多いことが分かります。

*1　下回るもしくは下回る予定の合計：「エントリー目標は上回ったが、採用人数を下回った/下回る予定だ（18.1％）」と「エントリー目標も下回ったもしくは下回る予定で、採用人数も下回る予定だ（16.9％）」の合計

採用直結型インターンが本格開始、インターン実施企業のうち参加学生に内定を出した企業は約9割以上

　25年卒の学生に向けて、採用を目的としたインターンを実施した企業は全体の53.3％でした。

　採用目的のインターンを実施した企業のうち、参加学生に内定を出した企業の割合は9割を超え、企業がインターンシップを通じて積極的に学生を採用しようとしていることが伺えます。　

　25年卒業予定のエンジニア志望学生においては、インターンに参加したことがある学生のうち約6割が、参加した企業からの内定を得ていました。

　インターンに参加した理由では、「インターン参加企業で内定を獲得するため（55.1％）」や「業務内容を理解するため（48.7％）」があがりました。インターン先企業の内定獲得だけでなく、ネット上では得られない情報を得ることを目的に、参加をする学生も多いことが分かります。

　25年卒業予定の学生を対象とした採用活動から採用直結型インターンが認められ、企業はインターンに参加した学生の情報を採用に活かすことができるようになりました*2。企業と学生双方にとって、インターンの重要性はより増していると言えるのではないでしょうか。

　*2　2022年6月13日改正「インターンシップを始めとする学生のキャリア形成支援に係る取組の推進に当たっての基本的考え方」　　https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/intern/PDF/20220613002set.pdf

早期退職を防ぐために25卒採用で行う取り組みは「初任給の引き上げ」が1位に

　25年卒の採用において新たに取り組む「エンジニアの早期退職を防ぐための取り組み」では、「初任給の引き上げを実施する（42.5％）」が最多となりました。次いで「研修期間を十分に設ける（41.7％）」「学生の希望を踏まえて勤務地やエリアの配属を決定する（35.8％）」と、続きます。

　新入社員の待遇を見直したり、研修の実施や定期面談などを含めたフォロー体制を強化することにより、獲得した人材の定着を図ろうとする企業も多いようです。

〈レバテック執行役員泉澤のコメント〉

　今回の調査から、2025年卒業予定のエンジニア採用目標に対して「下回った」または「下回る予定」と回答した企業は全体の35.0％に上りました。新卒エンジニア採用に注力する理由として中途の採用苦戦を理由にあげる企業もありますが、中途採用だけでなく、新卒採用においても苦戦している状況が見受けられます。

　採用直結型インターンの解禁により、新卒採用におけるインターンシップの重要度は増しています。インターンを実施した企業のうち、実際に内定を出した学生がいた企業は約9割を超えており、インターンへの参加は学生の内定獲得に大きな影響を与えていることが分かりました。インターンを通じて、企業は早期に学生と接触できるだけでなく、学生の現場適応力や実践的なスキルを見極めることで、より自社にあった学生を採用することができるようになるでしょう。

　近年では、採用した新入社員が入社後すぐに退職するケースも少なくありません。この状況を受けて、「初任給の引き上げ」や「十分な研修期間の確保」などに取り組む企業も多く見受けられます。人材獲得が難航する状況では、インターンを活用し、早期に接触するだけではなく、入社後の定着を見据え待遇やフォロー体制の見直しをすることも併せて重要となるでしょう。

＜調査概要＞
調査対象：新卒エンジニア採用担当者120名、エンジニアを目指す2025年卒業予定のエンジニア志望学生110名
調査年月：2024年6月20日～2024年7月16日
調査方法：インターネット調査
調査主体：レバテック株式会社
実査委託先：GMOリサーチ＆AI株式会社